エネルギーのベストミックスで資源難を乗り切る

東京電力の2006年度のエネルギー構成比は、LNG・LPGが38％、石油が9％、石炭が8％、原子力が38％、水力が6％、その他ガスが1％、太陽光や地熱などの新エネルギーが1％未満となっている。2007年度は、新潟県中越沖地震によって柏崎刈羽原子力発電所が停止したため、原子力が23％と落ちた分、LNG・LPGが44％、石油17％、石炭9％と構成比が大幅に変わっている。

原子力発電所が稼動していても火力発電所の割合は約6割弱と依然として高い。2007年度の東京電力の全火力発電所の平均熱効率は45.6％だが、火力発電の熱効率が1％向上するごとにCO2排出量が年間約160万トン削減できることになる。このため、今後いかに発電効率を高めていくかが、これからの時代の優先課題となるだろう。

折しも、今は建築後40～50年経った古い火力発電所の更新期にあたり、これらの施設は新しい発電方式に随時移行していくことになる。そうしたケースで、より効率を高めた新技術を搭載した多様な発電所の建設が予定されている。

東京電力では、エネルギーセキュリティの観点から現在のエネルギー構成比を大幅に変えることは想定していないという。「エネルギーの安定供給のためには、ピーク時も含めて電力の予備力を適切に保つよう、細かいメンテナンスと管理が欠かせない。これからの時代、エネルギーのベストミックスで適切な運用をしていくことが何よりも大切」と、菅井所長は力説する。

そのなかで、クリーンでCO2排出量の少ないLNG火力発電のコンバインドサイクル発電は、今後日本が世界の火力発電の高効率化を主導していくうえで、最も有益な技術であることは間違いない。

（第4回に続く）

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