EVが普及したその先に生まれるもの
中井氏はRE-EVプロジェクト発足の背景をこう語る。
「今回のプロジェクトは東工大総合研究院のAEM（先進的エネルギーマネジメント）プロジェクトの一つとして行っています。AEMプロジェクトのリーダーである柏木孝夫教授によれば、これからのエネルギーの主役は電力で、運輸部門でも電化が進むとのこと。そして『その電力を何から作るかといえば、化石燃料はもはや限界で、原子力の割合が増えていく。しかし原子力だけに依存することもできないから、補完するものとして再生可能エネルギーが欠かせない存在となる』と柏木教授はおっしゃっています。RE-EVプロジェクトはそのとき社会インフラとして必要なものは何か、人々が求めるものは何かを考えようというのが目的です」
まずはEVが普及するために必要なものを考えていくが、その先には別のテーマがある。EVには高性能なバッテリーが搭載されるので、これを“移動可能な電池”だと見なせば、これまでとは違った使い方が生まれてくるというのだ。
例えば自然災害などで一時的に電力供給がストップしたとき、EVを緊急電源として使える可能性がある。あるいは「EVを余剰電力のバッファとして活用することも可能かもしれません」（中井氏）。再生可能エネルギーはどうしても発電量が安定しないので、平時は系統へ電力を供給するが、余剰分が出たらEVに蓄えておく。家庭で使いきれないときは、EVに乗って公的機関や商業施設へ行き、そこで電力を供給するというわけだ。
「こういう使い方ができるようになれば、再生可能エネルギーの電力を無駄なく使えますし、高額な太陽光発電装置を導入しても売電による利益を得やすくなるでしょう」（中井氏）。
もちろん今すぐに実現できるものではない。バッテリーはもっと進化しなければならないし、法整備なども必要になるだろう。しかし、新しい技術が社会に普及するときは思いもかけないビジネスが誕生するものだ。三菱商事がこうしたプロジェクトを推進しているのは、そこに商機を予感しているからに他ならない。
いずれEVが社会に広く普及したとき、その役割は単なる移動手段ではなくなるかもしれない。エネルギーの使い方が一変している可能性があるのだ。そうなればEV普及による波及効果は自動車産業や充電インフラの関連産業だけに留まらないだろう。神奈川県の松沢知事はEVを「社会構造そのものを変革する可能性を秘めたモビリティ」だと語っている（PART1参照）。
RE-EVプロジェクト「電気自動車用充電インフラシステム」
※提供：三菱商事
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