メガソーラー本番、日本の復権なるか？！

● 太陽光発電の復権をかけて、日本は再度、重い腰を持ち上げ始めた。太陽光発電はこれまで日本の“専売特許”として世界のトップを突き進んできた。しかし、2005年に7年間守り続けてきた累積導入量首位から転落。2007年には太陽光発電パネルの生産量で世界首位をキープしてきたシャープがドイツの新興メーカーQセルズに抜かれ2位になった。明らかに日本は太陽光発電の分野で失速し始めたといえる。
●導入量でも生産量でも遅れをとった日本が、今年（2008年）になって打ち出したのが「福田ビジョン」と緊急提言である。前者は「太陽光発電世界一の座を取り戻すため2010年に原状の10倍、2030年に40倍を目指す」というビジョン。後者の緊急提言は、新たな技術開発や思い切った支援措置などによる需要創出によって、3～5年後には太陽光発電システムの価格を現在の半額まで引き下げようとする内容だ。
●こうした“復権”の取り組みの中でまず見逃せないのが、電力会社を中心とした大規模太陽光発電（メガソーラー）計画である。関西電力と堺市とシャープは2008年6月に計28MW（ワット）発電施設、九州電力と福岡県大牟田市は同年8月に計3MW発電施設、そして東京電力と川崎市はこの10月に計20MW発電施設の計画を発表した。いずれも世界最大級のメガソーラー計画だ。
●個人住宅向け太陽光発電でも新たな動きが出始めた。注目できるのは、2005年に打ち切られた太陽光発電補助の復活を、経産省が平成21年度の概算要求に盛り込んだ点だ。復活すれば4年ぶりになる。自治体レベルでみれば、例えば東京都は同じく平成21年度（2009年4月）から太陽光発電設備の大規模な助成を個人向けに立ち上げようと積極的に取り組んでいる。
●こうした“復権活動”によって、世界首位の座を奪われた日本は遅れを取り戻せるのか。今回の特集では、太陽光発電の普及に必須ともいえる“大規模化”という軸を中心に据え、様々な角度から現状を分析し、分かりやすく紹介する。メガソーラー設備や個人住宅の大規模な太陽光発電の展開をはじめ、太陽光発電パネルメーカーの動向や気になる助成制度、さらに先端の太陽光発電パネル技術にも触れていく。