蚊のコントロールは常識
温暖化によって高まる感染症リスクにどう対応したらいいのか。リスクが高まる病気のほとんどは蚊が媒介しており、本格的なモスキートコントロールが重要だと専門家は指摘する。
「日本でも、戦後十数年間は害虫防除が徹底的に行われ、感染症を画期的に減らすことに成功した。しかし、61年にマラリアが日本から撲滅されて以来、モスキートコントロールが忘れ去られた。今やその重要性は世界の常識になっている」と小林部長は話す。
モスキートコントロールの必要性を改めて世界に示したのは、米国の西ナイル熱だった。2002年にイリノイ州クック郡では634人の西ナイルウイルスおよび脳炎患者が発生しているが、その発生率には地域ごとに大きな差があった。原因を調べると、発生の少なかった地域では蚊の発生源となる排水路の雨水マスなどにボウフラ防除剤をきちんと投与していた。一方、発生の多かった地域では対策をせず、人口当たりの患者発生率には10倍以上の差があった。
●米イリノイ州クック郡のモスキートコントロール対策評価
薬剤で雨水マスのボウフラ駆除を徹底したDP地域では、西ナイル熱の患者数が少なかった
モスキートコントロールの効果を上げるためには、科学的な蚊の分布調査が不可欠だ。流行を招くかどうかは、人の数と媒介蚊の分布密度が密接にかかわっている。調査がしっかり実行されれば、蚊の密度をどの程度に抑えれば流行を阻止できるか、ワクチン接種の義務化は必要かなど科学的な対策が打てる。
横浜市の自治会など住民活動の一環として本格的なモスキートコントロールを行っている地域はあるものの、その数は少ない。今後は国や自治体による明確な戦略作りが不可欠になってくる。
●感染症の温暖化適応策
上記の記事「どうなる どうする温暖化 感染症」は、『日経エコロジー』2008年11月号に掲載されたリポートです。なお、記事中に記載した内容については、『日経エコロジー』2008年11月号掲載時の内容となっております。
『日経エコロジー』は環境経営やCSR（企業の社会的責任）推進体制の構築、ISO14000の導入・運用を担当される方々に向けた、月刊ビジネス誌です。
『日経エコロジー』のコンテンツや最新号の記事エッセンスなどについては、こちらのサイトでご覧いただけます。
また『日経エコロジー』の年間ご購読の申し込みは、こちらで承っておりますので、どうぞよろしく願い致します。
この連載のバックナンバー バックナンバー一覧へ 画面先頭に戻る
- ［どうなるどうする温暖化］感染症：熱帯病が北上中、戦略的な蚊対策を (2008/12/09)
- 第37回 国土交通省内に観光庁が発足 エコツアー推進には力不足［生物多様性］ (2008/11/25)
- ［どうなるどうする温暖化］果樹：ミカンやリンゴを襲う日焼けや着色不良 (2008/11/18)
- 第36回 東京都が太陽光設備の大型助成 クレジットを売却し資金を確保［温暖化対策］ (2008/11/11)
- 第35回 ユニリーバの認証制度戦略 自社ガイドラインの普及を狙う［生物多様性］ (2008/09/30)