2050年には温室効果ガスは70%削減できる(前編)来るべき低炭素社会に向けてこれからの日本ができること
●マイナス6%どころではない。2050年までには、全世界で温室効果ガスの排出量を1990年に比べて半減するという目標が、G8北海道洞爺湖サミット(主要国首脳会議)でも確認された。
●しかし、2050年の目標を掲げられても、まだ40年も先の話だ。実感もわかないし、いったい何をすればいいのか見当もつかないというのが、一般生活者の本音だろう。
●そのような状況の下、「日本には温室効果ガスを1990年に比べて70%削減できるポテンシャルがある」という報告書を2007年に発表。さらに2008年5月には、その具体的な12の方策をまとめたのが、環境省による地球環境研究総合推進費によって実施されている日英共同研究「低炭素社会の実現に向けた脱温暖化2050プロジェクト」(以下、脱温暖化2050プロジェクト)である。
●本リポートでは、前後編にわたり、この12の方策の背景や概要を紹介すると共に、脱温暖化2050プロジェクトの中心メンバーである独立行政法人国立環境研究所 地球環境研究センター 温暖化対策評価研究所の室長である甲斐沼美紀子氏と、同主任研究員である藤野純一氏へのインタビューを交え、低炭素社会を実現するための可能性を探った。

独立行政法人国立環境研究所 地球環境研究センター 温暖化対策評価研究所 室長 甲斐沼美紀子氏

独立行政法人国立環境研究所 地球環境研究センター 温暖化対策評価研究所主任研究員 藤野純一氏
取材・文/ナッツコミュニケーション、土屋 泰一、写真/新関 雅士
この連載のバックナンバー バックナンバー一覧へ 画面先頭に戻る
- [どうなるどうする温暖化]感染症:熱帯病が北上中、戦略的な蚊対策を (2008/12/09)
- 第37回 国土交通省内に観光庁が発足 エコツアー推進には力不足[生物多様性] (2008/11/25)
- [どうなるどうする温暖化]果樹:ミカンやリンゴを襲う日焼けや着色不良 (2008/11/18)
- 第36回 東京都が太陽光設備の大型助成 クレジットを売却し資金を確保[温暖化対策] (2008/11/11)
- 第35回 ユニリーバの認証制度戦略 自社ガイドラインの普及を狙う[生物多様性] (2008/09/30)

