文／吉岡 陽（日経エコロジー）
石油危機でブームになった太陽熱温水器。その後下火になっていたが、東京都が普及策をまとめるなど、見直され始めた。地中海周辺では最大の再生可能エネルギーと位置付け、大規模な太陽熱発電が始まっている。
日本では「太陽熱」というとまず住宅の屋根に設置する温水器を思い浮かべる。1970年代の石油危機で原油価格が高騰したのをきっかけに一気に普及した。
ガスと太陽熱をハイブリッド
温度バリアで断熱する住宅も
しかし、石油価格が下がると急速に下火になった。2006年度の太陽熱温水器の販売量は5万3000台で、ピークだった80年度（80万台）の15分の１に減った。ソーラーシステム振興協会の試算では、2006年末時点で戸建て住宅のうち太陽熱温水器を設置しているのは約６%。７年で普及率は半分に下がった。国の新エネルギー導入目標の中でも、太陽熱の位置付けは低い。
エレクトロニクス産業の国際競争力を高める意味もあり、国が太陽電池を優先的に支援したことや、かつての風呂釜に比べて高性能なガス給湯器が普及し、作りためたお湯ですぐに入浴できるというメリットが薄れたこと、そして一部の業者による押し売り的な販売手法で消費者の不信を買ったことも逆風になった。
昨年4月に商業運転が始まったスペインの太陽熱発電所「PS10」。直径600mの土地に扇形に配置された反射鏡で、写真左上のタワーに熱を集める
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