構成・文／井上雅義・環境ジャーナリスト 写真／井上雅義
最近人気のエコハウスは、化学物質を極力使わず、自然エネルギーを利用するなどして省エネを追求した家だ。建築主が省エネの参考にするのが、1999年に改正された「住宅省エネ基準」。これに基づく住宅は「次世代省エネ住宅」と呼ばれ、エコハウスの重要な要素の１つになっている。
ところが、「この次世代省エネ住宅には意外な落とし穴がある」と、室蘭工業大学の鎌田紀彦教授は穏やかでない指摘をする。「東京で次世代省エネ住宅を建てる人は断熱性がよいことからセントラルヒーティング（全室暖房）を選ぶケースが多い。そうすると、皮肉なことに、ずっと寒い北海道の住宅の２倍の暖房エネルギーが必要になってしまう」というのだ。
次世代省エネ基準は、日本を気候別に６地域に分けて、地域ごとに住宅の断熱・気密の基準を努力義務として定めている。罰則規定はない。
99年以降、既にこの基準に沿った住宅が次々と建設されている。2005年度には新築物件の30％が次世代省エネ住宅だったが、国は2008年度にはこの比率を50％に引き上げ、家庭部門のCO2排出量を850万t減らすことを目標にしている。
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