このページの本文へ
ここから本文です

温暖化は防止できる? 「住宅の温熱の最適化」(後編)

2007年8月9日

たくさんコメントをいただき、ありがとうございます。反論もいただいていますが、おおいに反論もいただきたいと思います。僕自身の考えが足りないこともあるし、短い文字量の中で、いいきれない部分もあり、補足したいこともあります。

なお、いただいたコメントが多いので、すべての内容にreplyしきれません。省略させていただいたところもあると思いますが、ご了承ください。

コメント:自然エネルギーを使えるだけ使い、足りない分をライフラインとして外部から供給されるエネルギー源を使うのが理想です→家を建て替えるなら考慮しましょう、でも現実には無理です、回収できない投資を行えと強制するのはね今後は、太陽熱温水器と太陽光パネルのいずれかを、最適配置して、利用することになりそうです→なりませんよ、少なくとも10年程度で投資が回収できるようにならなければ費用対効果を無視した話は意味がない。誰だって、回収の見込みがない投資を行うとは思えませんので。

(K.H、2007/08/03)

reply:費用対効果の指摘をされていると思います。まずひとつ現実問題として言えるのは、「費用対効果が悪いものは誰もやらない」という考え方が、そろそろ合理性を失ってきているということです。

環境を守ろうと思えば、一定のコストがかかります。ということは、費用対効果が悪いことをしなければならないわけですが、費用をかけても環境を守ろうという考え方をとらなければいけない時期が、ほどなく来ることになるでしょう。それは、好むと好まざるとに関わらず、しかたのないことです。

自然の資源を無償で収奪し続けることはできません。高齢者が増えれば、介護保険という制度を作ることもやむなし、という流れがでるのと同じで、何らかのコスト負担をするしくみが必要になるでしょう。

では費用対効果が悪いことは、個人はやらないとかというと、そう決めつけることはありません。日本企業は、費用対効果から見れば明らかにコストがかかる環境対応を、強制されずに自ら行ってきました。積極的な企業もあれば、法規制以上のことはやらない企業もありますが、経費をかけても環境に貢献する企業は増えています。同じことが個人ではおきないと考える理由はありません。

あなたが、費用対効果の悪いことはやらないという気持ちはわかりますが、全員がやらないと決めつける理由にはなりません。

もうひとつは、環境コストを社会的な負担にするという考え方もあり、いずれ税などの形で薄く広く負担することになるでしょう。炭素税という形をとって集められ、太陽熱温水器の補助金として支払われる可能性もありますが、社会が全体として何らかの負担をせざるを得ない時代に来ているのは間違いありません。意思のある個人の動きでカバーしきれるか、税という強制になるのか? おそらくその両方が並行して進むことになるでしょう。

あなたのご意見をコメントやトラックバックでお寄せください

ここから下は、過去記事一覧などです。画面先頭に戻る バックナンバー一覧へ戻る ホームページへ戻る

記事検索 オプション

SPECIAL

日経BP社の書籍購入や雑誌の定期購読は、便利な日経BP書店で。オンラインで24時間承っています。

ご案内 nikkei BPnetでは、Internet Explorer 6以降、 Safari 2以降、Opera 8以降、Netscape 8.1以降またはHTML 4.01/CSS level 1, 2をサポートしたWebブラウザでの閲覧をお勧めしております。このメッセージが表示されているサポート外のブラウザをご利用の方も、できる限り本文を読めるように配慮していますが、表示される画面デザインや動作が異なったり、画面が乱れたりする場合があります。あらかじめご了承ください。

本文へ戻る