「究極のゼロエミッションハウスを求めて」 第9回 建設時のエネルギーを含めて 太陽光発電などの創エネで相殺

「究極のゼロエミッションハウスを求めて」 第9回 建設時のエネルギーを含めて 太陽光発電などの創エネで相殺
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2009年11月4日(水)公開
取材・文・写真/桑原豊 資料/ミサワホーム
 

実際の家族が暮らしたデータを計測収集

ミサワホームが2010年度に発売を予定している「次世代ゼロ・エネルギー住宅」の技術試行棟
ミサワホームが2010年度に発売を予定している「次世代ゼロ・エネルギー住宅」の技術試行棟。モニター販売価格は4190万円

 「ゼロになる家 ゼロCO2・ゼロエネルギー住宅。」――。三重県亀山市にある分譲住宅団地の一角に、こんな看板を掲げた戸建て住宅が売りに出ている。ミサワホームが2010年度に発売を予定している「次世代ゼロ・エネルギー住宅」の技術試行棟だ。

 「次世代ゼロ・エネルギー住宅」とは、生活時はもとより建設時に使ったエネルギーも含めて、太陽光発電などでつくり出したエネルギーによって相殺する住宅だ。販売用のパンフレットには、(1)年間約29万円のコストメリットを生む(2)毎年10t分のCO2を削減する(3)建設時に消費するエネルギーとCO2も回収する──といったメリットが並ぶ。

 加えて、「モニター募集のご案内」の文字が目を引く。この試行棟は、購入者が実際に暮らした状態でのデータを収集することを目的としている。モニター期間は、入居日から2年間で、太陽電池の発電量、電力消費量、売電量、室温などのデータを計測収集することが分譲の条件となる。

 「ある家族の暮らしたデータは特定のデータであり、平均や標準ではない。だが、実際に人が住んでいる住宅で得たデータは説得力がある」。ミサワホーム総合研究所の環境・エネルギー研究室の太田勇室長はこう説明する。

 試行棟で得たデータを基に、2010年度に発売する次世代ゼロ・エネルギー住宅の仕様を調整するという。暮らし方による違いが大きいのは、お湯の使用量だ。風呂かシャワーか、子供がいるかいないか、子供は小さいか年ごろかで全く違ってくる。「製品の仕様は平均値を基にしていることが多い。モニターの結果次第で、より省エネになるよう安全側に仕様を変更することもあり得る」(太田室長)。
 

 
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■ リポート「究極のゼロエミッションハウスを求めて」