システム力で「家まるごと」創エネ・蓄エネ・省エネ エナジー事業を核に発展を期す

システム力で「家まるごと」創エネ・蓄エネ・省エネ エナジー事業を核に発展を期す 三洋電機 代表取締役社長 佐野精一郎氏
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2009年3月31日(火)公開
聞き手/深尾典男 構成・文/小林佳代 写真/加藤康
 

二次電池、太陽電池を核にシステム的なエナジー事業を展開

──三洋電機は今、「環境・エナジー先進メーカー」を目指した取り組みを進めています。世界市場でシェアトップの二次電池事業、設置面積当たり発電量が世界一の結晶系太陽電池「HIT」などを持つ太陽電池事業といった、環境やエネルギーにかかわる様々な事業をグループ内に抱えています。今後、それらをどのようにコントロールし、拡大する考えですか。

佐野精一郎氏(以下敬称略):私が社長に就任して、すぐ、2008年度から始まる3カ年の中期経営戦略を策定しました。その中で、三洋電機は事業ポートフォリオを再構築し、「エナジー」「エレクトロニクス」「エコロジー」の3つの事業領域を設定しました。この3事業は互いに密接に関係しており、どれも非常に重要です。が、あえて言えば、私は二次電池事業、太陽電池事業などのエナジー事業を核とし、他の2事業を連携させることで収益を拡大したいと考えています。

 化石燃料の枯渇の問題、地球温暖化による環境破壊の問題などを考える際、エナジー事業は大きな意味を持ちます。この分野の事業や技術をクローズアップしていくのは自然なことだと思います。

 ただ、二次電池にしろ、太陽電池にしろ、単独では事業の大きな成長を望めない。二次電池や太陽電池を核にシステム的なエネルギー事業をグローバルに展開することが重要になってくる。システムを仕上げるには、完成品のノウハウやエレクトロニクスの技術を組み合わせることが必要です。

 三洋電機をTOB(株式公開買い付け)で子会社化することを決めているパナソニックの大坪文雄社長は「家まるごと、ビルまるごと、エネルギーマネジメントする」とおっしゃっていますが、システムとしての組み合わせがないと、それは実現しません。

 三洋電機はエナジー事業を核に、他の2事業が連携していくことで、相乗効果でデジタル家電や白物家電の収益を伸ばしていきたい。そして、「環境・エナジー先進メーカー」として発展していくことを目指します。
 

 
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