積水化学工業は、賃貸アパート居住者を対象にした「オール電化・ソーラー付賃貸住宅への居住意向」の調査結果を公表した。5割以上がオール電化への居住意向があり、理由は「光熱費が安くなりそう」がトップ。ソーラーには好意的なイメージが目立った。
オール電化住宅の居住意向度は「ぜひ住みたい」14.7％、「やや住みたい」37.9％で、合わせて半数を超える52.6％が住んでみたいと回答。理由は「光熱費などが安くなりそう」といった経済的理由が19.2％でトップ、次いで「家を持った時にオール電化にしたいので試してみたい」14.5％。特に既婚女性では「ぜひ住みたい」が子供なしで18.0％、子供ありが16.4％と、未婚男性社会人11.2％、未婚女性社会人9.2％と比べ関心が高かった。
ソーラーに対するイメージは、「地球にやさしい」が74.6％で1位で、「電気代が節約できる」64.5％、「エネルギー自給率を向上できる」43.5％、「先進的」41.7％など、好意的な回答が続いた。一方、マイナスイメージとして「発電が安定的でない」29.3％、「発電量が少ない」22.0％などもあった。
調査は昨年12月に7大都市圏の賃貸住宅に住む20〜39歳の社会人男女を対象にインターネットで実施し、1193人が回答した。住宅メーカー各社は、賃貸住宅の分野でもオール電化やソーラーを標準搭載したの新商品を続々投入し、競争が激化。同社は調査結果を積極的に公表することで、自社の賃貸住宅商品のアピールにつなげる考えだ。(日経BP環境経営フォーラム）
▼関連情報
